◎猛暑が続きます。今日は「海の日」なんだとか。土砂災害の被災地もこの酷暑つづき。被災者の皆さんやボランティアに駆け付けた人たちまで熱中症に倒れたというニュースも。病院の入り口に募金箱が備えられていました。昔のような穏やかな夏が懐かしいくらい、最近の気象天候の荒々しさに自然のしっぺ返し？かと思ったり。
4人部屋の入り口近く、母は酸素吸入の管を鼻につけていました。「どうしたの？この管？」「息苦しくて」と。看護師さんのお話では酸素濃度が減ったためとか。熱も38度近く上がったりを繰り返しているようです。少し気弱になっている母。「このままお陀仏でもいいんだけど、これぐらいでは、それも無理だと…」と笑っています。「お父さんが待ってるから」と夫も励ましています。
「18日はお父さんの誕生日よ」と私が言うと、母が「お父さんに伝えてほしい。お礼をまだ言っていない。楽しい生活を送らせてもらった。いい人生だった。ありがとうとおとうさんに伝えて…」。夫が「ありがとうというのはお父さんの方でしょう」と茶化しますが、私は目じりが濡れてきました。本当に10日で退院できるんだろうか・・・生きる気力が萎えている母。痛みが堪えたようです。「お医者さんは何ていってたの？」「腎臓そのものは悪くない。ただ黴菌が入って炎症を起こしていて、背中の痛みは腎臓が悪いからではなくて、炎症によるものだって」「そう…」治って家に帰れるようになってほしいと思いながら、それでも、テレビのカードを買ってくるよう頼まれたので、大丈夫かな・・・。
猛暑の中、10日ほどの入院だったら、父を病院に連れ出すのはやめておこうということにしていたのですが、父の誕生日、母のお見舞いをプレゼントしようかと夫と話し合いました。父は黙っていますが、会いたいことでしょう。父の励ましがあれば母も元気になれるかも・・・（写真はひとり生えのユリ。下の写真は昨日のユリ、その茎にセミの抜け殻が・・・下から1/3のところ）
●昔（1976年）の東京、7月は30℃台が14日、最高気温が33.4℃、8月は30℃台が14日あり、最高気温は35.4℃。我が家のサンルームは温室となり、40℃近くあります。今年初めて扉ごと開けています。サンルームに続く居間のガラス戸は締めて熱風が入らないようにしています。こんなことは今年初めて！
内田樹さんがリツイート
▼齋藤 弘樹
@hirokilexis 7月14日60歳の人が「オレん時はエアコンなしで受験勉強したんだ、今の若いモンは！」と言ったとして、42年前(1976年の7月・8月)の東京の気温を調べたらこんなに快適だったのかと驚いた。
●「災害の隙をついてこそっと法案と通してしまえ」とばかり、カジノ法案や国会銀6増法案。その政府に手を貸しているのが、災害報道のやサッカーに集中して国会で起きていることを一切報道しないメディア、特にＴＶ。内田樹さんのツィッターから何時ものように：
▼ベンジャミン
@benjamin_justic 7月15日
アメリカには2000億ポン。
加計学園には440億ポン。
イバンカには57億ポン。
一番救うべき災害に苦しむ被災者にはたったの20億。ケチくさ。
非常時でも公邸にも待機せず自宅でお休み。これが安倍晋三の正体。
こんな男に好き勝手やらすのはやめようよ。真剣に被災者の立場になって考えませんか。
●公明党も大丈夫？ こんな大臣でいいんでしょうか？
▼インドア派キャンパー 高プロ廃止だ@I_hate_camp 7月14日
さすが土砂災害の責任者なのにそれを放り出してカジノ法案に専念してる石井国交相(公明党)。
被災者からの抗議の声を「あー、はいはい」とばかりにウザそうにしてやがる。抗議されて当然だろ！
(NHK広島ローカルニュースよりの引用抜粋)
●カジノがどうしてそんなに大事？
前田 直人
@Nao_Maeda_Asahi枝野氏「私自身、（官房長官だった）東日本大震災の時に、国会は１週間以上止めていただいた。政治として、その時判断しなければならないことが山ほどあった経験から、（政府与党が）そうした時間をカジノに割いてきて、まだ割こうということは理解できない」https://www.asahi.com/articles/ASL7H4SYJL7HUTFK004.html
（西日本を中心とする豪雨災害で）広範で地域ごとの事情が千差万別という状況では、行政の対応は、前例主義では進まないところが少なからずあったと思う。前例主義を乗り越えるために政治がある。（災害対応の）中心を担う国交大臣を、与党が委員会に張りつけていたのは大変遺憾だ。
●沖縄タイムス、育鵬社に公金が！？ 『教育再生』というネーミングに騙されていない？
清水 潔
@NOSUKE0607 7月15日
特定の教科書支援団体に1220万円が。沖縄タイムスのスクープ。http://www.okinawatimes.co.jp/articles/-/283704
育鵬社支援団体に自治体の公費 1千2百万円、教育再生首長会議を経由
2018年7月15日 05:00
保守系の市町村長有志でつくる教育再生首長会議（会員１３１人）が、育鵬社の教科書の採択拡大を目指す日本教育再生機構に事務局を委託し、その費用として２０１４〜１７年度に計約１２２０万円を支払っていたことが１４日、沖縄タイムスの調べで分かった。石垣と宮古島の両市を含め、九州で首長が同会議に参加している全自治体は公費で会費などを納めていることも判明。公費を財源とする首長会議の資金の大半が、結果的に特定の保守系教科書の支援団体に流れている形で、公費支出の妥当性が問われそうだ。（社会部・鈴木実）
